こんにちは。株式会社ネタもと PRプロデュース部です。
本コンテンツでは、広報担当者の「業務のヒント」となる情報をご紹介します。
今回のテーマは「ターゲット媒体選定の重要性」についてです。
広報のミーティングや社内取材などを重ね、報道資料の質は向上しているはずなのに、メディアからの反応がまったくない。そんな広報担当の方にぜひ見直していただきたいのが、プレスリリースやニュースレターの「届け先」です。
どんなに自社の強みや魅力が詰まった報道資料でも、その情報が受け手のニーズと合っていなければ、ニュース価値はほとんどなくなってしまいます。自社の発信する情報が、媒体の探している情報（＝媒体読者にとって役立つ情報）と一致してはじめて、メディアによる取材、報道へとつながるのです。
そこで今回は、メディア掲載やメディアとの良好な関係構築へ向けた、ターゲット媒体選定のポイントについてご紹介します。
自社の事業・商品・サービスの情報は誰の役に立つのか
プレスリリース、ニュースレターは、①その情報は誰に向けたニュースなのか ②どういった媒体（読者）に求められるものなのか を明確にし、自社のターゲットとなる媒体へ向けて情報を届けることが大切です。
広報担当者は、他社にはない自社の強みや魅力、社会的意義や、商品・サービスの新規性を意識してプレスリリースやニュースレターを作成しているはずです。しかし、ライフスタイルが多様化するなか、求められる「モノ」「コト」「情報」のニーズはどんどん個別化・多様化し、人々による情報の取捨選択も加速度的に進んでいます。せっかく時間をかけて作り込んだPRコンテンツも、それを必要としない人たちのなかでは見向きもされないまま消えていってしまうのです。
溢れかえる情報の中に埋もれさせることなく、自社を知ってもらうためには、それが誰にとって役に立つ情報なのかを明確にし、必要とする人々にターゲットを絞って発信することが重要です。
まずは、自社の商品・サービスのターゲットとなるユーザーの年齢層や性別、ライフスタイルなどを具体的に洗い出し、ターゲットユーザーの目に触れやすい媒体へ向けて、情報発信していきましょう。
媒体研究をしてターゲット媒体を明確にしよう
伝えたい相手、ターゲットが明確になったら、どの媒体に取り上げられるとターゲットに伝わるか、「ターゲット媒体」を明確にすることが大切です。
以下、ターゲット媒体を明確にするための基礎ポイント3点を紹介します。
親和性の高いメディアを狙おう
広報活動をする上で、自社の情報が大きく報道され広く社会に認知されてほしいと思うのは当然です。だからといって大手メディアばかりに“やみくも”にプレスリリースを送り続けても、日々大量の情報提供を受けている担当者に取り上げられる可能性はとても低いものです。まずは自社と親和性の高い業界メディアやローカルメディアなどを中心にターゲットを絞っていくことをおすすめします。
メディアによっては、購読者数やPV数、読者特性などの「媒体資料」を公開していることもあります。そうした資料も参考にしながら、自社のターゲットユーザーと読者層が合致する媒体を探してみましょう。業界メディア、ローカルメディアに良い情報が多く掲載されていることで、大手メディアにも情報が伝わり、結果として大手メディアでも紹介するケースは少なくありません。
媒体選定には日々のニュースチェックが必須
ターゲット媒体の選定には、ニュースチェックと、競合他社の掲載記事チェックが重要です。それにより媒体による報道傾向や、メディアに取り上げられるために必要な要素・切り口が見えてくるからです。時事性・社会性を捉えていくためには毎日のニュースチェックは必須ですが、キーワード登録により関連する最新ニュースを通知してくれるサービスなどを利用すれば、自社に必要な情報を効率的に収集することもできます。
日々さまざまな記事を読み込み、連載コーナーやコラム内容、特集、社会動向などをおさえた上でメディアアプローチするのと情報をキャッチしていないでアプローチするのとでは、情報の伝わり方や自社の印象もまったく違ってきます。これは、メディアと良好な関係を構築する上でも重要なポイントですので、広報担当のみなさんは、ぜひ地道な情報収集を習慣化してください。
自社のメディア掲載イメージを持とう
自社の“ネタ”と親和性の高いメディアが絞り込めてきたら、「こんな取り上げられ方をしたい」「このコーナーに掲載されたい」ということが具体的にイメージできてくると思います。そうした媒体を「優先度の高いメディア」として自社のターゲットメディアのリストに追加していきます。もし、親和性の高いメディアが思いつかない場合は「競合他社が掲載されている媒体」「自社の事業や活動に関連するキーワード」で記事を検索して、ピックアップできた媒体をターゲットに設定しましょう。
そして、掲載を狙うターゲット媒体のコーナーは常にチェックし、自社の“ネタ”に足りない要素、付け加えるべき要素はないか、見直しを続けていくことも大切です。ターゲット媒体選定と同時に媒体研究を進めることで、効果的なメディアアプローチへつなげていきましょう。
以上、今回は「ターゲット媒体選定の重要性」についてご紹介しました。
媒体の選定にはこまめなニュースチェックや情報収集による媒体研究が不可欠ですが、それらの地道な作業は、メディア掲載や長期的なメディアリレーション構築など、今後の広報活動で必ず実を結んでいきます。
自社の広報活動の土台をしっかりつくるため、的確な媒体選定に取り組んでいきましょう。
