こんにちは。株式会社ネタもと PRプロデュース部です。
本コンテンツでは、会社のファンづくりに欠かせない「コーポレートPR」の情報発信のコツをお伝えします。
企業が持続的に発展していくためには、従業員一人ひとりが高いモチベーションを持って業務に取り組むことが不可欠です。従業員の活躍がなければ事業の継続は難しく、経営や広報活動においても、従業員は最も身近で重要なステークホルダーと言えるでしょう。
社内のコミュニケーションを活性化し、従業員一人ひとりのエンゲージメントを高める有効な手段のひとつに「社内報」があります。近年では、従来の紙媒体に加え、イントラネットを活用したものや、SNS・メディアプラットフォームを利用した外部発信型のスタイルなど、社内報の形態も多様化しています。
そこで今回は、社内報を活用した従業員エンゲージメントの向上についてご紹介します。
社内コミュニケーションは経営戦略の一部
社内コミュニケーションの強化は、単に働きやすい職場づくりのためだけではなく、企業の成長に直結する経営戦略の一環です。企業理念やビジョンの共有は、従業員の求心力やエンゲージメントを高めると同時に、企業文化を育て、ステークホルダーや社会全体に対しても自社の考えを明確に示すことができます。
ただし、理念を一度伝えるだけでは浸透しません。忙しい現場にいる従業員へ継続的にメッセージを届けるには、工夫と仕組みが求められます。その手段のひとつが「社内報」です。文章やビジュアルを通じた情報発信は、記憶に残りやすく、理解を促進します。近年では紙媒体だけでなく、デジタルや動画形式の社内報も活用されており、組織の目的や課題に応じて最適な方法を選ぶことができます。
社内報がつなぐ組織の一体感とモチベーション
社内報は、経営者の想いやビジョンを全従業員へ届けるツールでもあります。経営者が直接語りかける機会には限りがありますが、社内報を通じてその思いを発信することで、社員一人ひとりが会社の方向性を再認識し、共通の目的に向かって進むことができます。また、異なる部署の取り組みや社員の声を紹介することで、世代や立場を超えた一体感が生まれ、社員同士のつながりを感じられるようになります。
このような社内コミュニケーションが活発になることで、従業員は自社に対する誇りと帰属意識を持ち、前向きな姿勢で業務に取り組めるようになります。その結果、新たな発想やイノベーションが生まれやすくなり、企業の競争力向上にもつながります。
反対に、従業員の気持ちがバラバラでは、サービスや製品の質の低下、さらには重大なトラブルに発展することもあるため、社内報による継続的な情報発信は、企業の存続を左右する重要な役割を担っているのです。
制作プロセスが社内コミュニケーションに
社内報は、発信する内容そのものだけでなく、制作のプロセス自体が社内コミュニケーションの活性化につながります。編集や取材を担当する社員たちは、部署紹介や社員インタビューを通して、普段は接点の少ない他部門の業務内容や人柄に触れ、社内理解を深めていきます。一方、取材を受ける側の社員も、自身の業務への思いや会社の魅力を言葉にすることで、改めて自社へのロイヤルティーを実感する機会となります。このように、社内報の制作は、全社的な一体感と相互理解を生み出す、双方向のコミュニケーションの場となるのです。
また、社内報の発信手段は近年大きく進化しています。かつては紙媒体が主流でしたが、現在はイントラネットや社内SNSなどのデジタルメディアの活用が広がっています。例えば、緊急性や機密性が高い情報にはイントラネットを使い、読み物としてのコンテンツは紙ベースで発行するなど、目的や内容に応じたメディアの使い分けが進んでいます。
さらに、社内報の一部を外部にも公開する企業も増えており、社長インタビューやオフィス紹介、社員の働き方を紹介する動画コンテンツなどが、採用活動や企業ブランディングに効果を発揮しています。ただし、SNSやオープンなプラットフォームで発信する際には、情報の取り扱いやリスク管理にも十分な注意が必要です。
社内報の効果を最大化するためには、紙・デジタル・動画・SNSと、それぞれ特性を理解し、手段を適切に組み合わせながら、従業員のエンゲージメント向上を意識した情報発信を心がけることが大切です。多様なコミュニケーション手段を活用することで、社員一人ひとりが自社とのつながりを実感し、前向きな意識で業務に取り組む文化を醸成していきましょう。
以上、「社内報を活用した従業員エンゲージメントの向上」についてご紹介しました。 経営者やマネジメント層は、企業の未来を支える重要なステークホルダーである従業員に対して、理念や想いを伝えることの意義を改めて認識し、社内報を活用した戦略的なコミュニケーションに積極的に関わっていく必要があります。 自社の組織風土や働き方に適した発信方法を選びながら、継続的に社内コミュニケーションを強化していくことで、従業員の意識統一とエンゲージメントの向上を図っていきましょう。
