こんにちは。株式会社ネタもと メディアリレーションズ部です。
先日、自分のメディアリストのアップデートをしたところ、ますますメディアの情報受付窓口が小さくなっていることにため息をついてしまいました。
どういうことかと申しますと、
代表電話番号など連絡窓口の非公開が増えている
のです。
特に規模の大きな、テレビ局や新聞社に顕著な傾向です。
テレビキー局のホームページを見ていただければ一目瞭然なのですが、少し前まで企業概要に書かれていた代表番号がありません。
代わりに視聴者センターの番号が公開されていることも多いですが、こちらはそもそもの用途が「視聴者からの問い合わせ対応」となりますので、情報提供したいのですが・・・と相談しても、担当部署に繋いでもらえることはまずありません。
かろうじて代表電話番号を公開しているメディアでも、受付でブロックされてしまうことがほとんどです。
メディアにとって情報は必要なはずなのに、どうして窓口を閉ざすのだ！と憤りたくもなるのですが、聞けば
・365日24時間FAXを受信し続け、コストが大変なことになっている
・デスクにいる間中、電話対応をしなくてはならなくなる
・情報用メールアドレスに毎秒ものすごい量の受信があり、サーバ過多が起きる
などなど、メディア側にもそうする理由があるようです。
またすべて有用な情報であればいいのですが、メディア曰く「9割以上がただの販促情報だったり、うちのメディアには全く合わない情報だったりで、内容を確認するのもしんどいのが本音」という、私たちにもやや耳の痛い話だったりします。
企業広報においてメディアリレーションは重要な活動のひとつです。しかし記者にリーチする手段がどんどん狭くなってくると、アプローチするにも動きようがなくなってしまいます。
そうした意味でも、自画自賛になりますが、ネタもとで提供しているメディア交流会は企業と記者の素晴らしい出会いを提供できているなあと思います。
＜ネタもとメディア交流会とは＞
ネタもとが開催する、メディア記者と出会えるオンライン＆オフラインイベント。参加する記者30～100名と1on1でコミュニケーションを取ることが可能。その場で話せなかった記者も含め、翌日に全参加メディアの連絡先を企業様に共有します。貴重なメディアリストとして、今後の広報活動に役立てていただけます。
先日行われたメディア交流会でも、素晴らしい展開になった企業様がいらしたので、成功事例としてご紹介します。
その企業様は不動産開発事業を行っていらっしゃいます。ネタもとメディア交流会で、テレビ全国ネットの経済ニュース番組のディレクターとあいさつをし、その後も折々にやりとりをされていました。その中で、自社が近々とある観光地にホテルを開業することもお話ししたそうです。
特にその話がどう進展するわけでもありませんでしたが、先日、基準地価が32年ぶりに上昇したことを受けて、その経済ニュース番組は特集を組むことになりました。その際、全国4位の上昇率となったのが、企業様がホテルを開業した観光地でした。
ピンときたディレクターは急ぎ企業様に連絡をし、急遽取材。放送では、かなり長い尺でホテルが紹介されたほか、企業様のインタビューもオンエアされました。
こうした展開って、記者個人と情報交換するような関係値がないと、まず成立しません。メディアの公式窓口にアプローチするのももちろん正攻法として必要なのですが、ふとしたタイミングや時事に合わせたチャンスをつかむなら、やはり記者個人とつながるべきです。
先ほど申し上げた通り、メディアのオフィシャル窓口は縮小しています。しかしまだまだ、戦い方はあります！新聞社の地方紙局や、ローカルメディアはどうでしょう？県庁などの記者クラブにいる記者たちと接点はもてないでしょうか？局ではなく、制作会社のディレクターにアプローチは不可能でしょうか？
やる気と時間と手間さえかければ、いくらでも突破口はあるはずです。個人情報の観点からも、記者の連絡先を知る機会は減る傾向にありますが、まずは知り合うために行動しましょう！そこから人脈が広がり、貴社の財産が増えていきます。
皆様のご健闘をお祈りしています！
