こんにちは。ネタもと メディアリレーションズ部です。
本日は、ネタもとが提供するサービス『リサーチ』を通じて、日本シーム株式会社様がビジネス誌のトップインタビューコーナーに掲載された事例をご紹介いたします。
日本シーム様は、埼玉県で廃プラスチックの再生装置を開発・設計、製造・販売している企業様です。「マシンテクノロジーで地球を豊かにする」をミッションに掲げ、循環型社会の実現に向け事業を展開されています。
今回、成功のポイントは大きく以下2点です。
・客観的なデータを交えて現状（課題）を伝える
・市場動向を伝え、需要の高まりを伝える
客観的なデータを交えて現状（課題）を伝える
日本シーム様のプラスチックリサイクルの事業は、2015年にSDGsが国連総会に採択されて以来、全世界が取り組むべき環境課題につながっています。
今回のビジネス誌へのエントリーは、20年間進んでいない日本のリサイクルの現状データを引き合いに、プラスチックリサイクルの必要性を訴える内容を中心にしたものでした。
BtoB事業を展開する企業様は、他社との差別化を技術力で示そうと、 専門分野についてとても詳しく発信される傾向にあります。しかし業界紙など専門メディアであればともかく、一般メディアの記者にとってはどのようにすごいのかを理解することができないため、興味を持てないまま情報が流されてしまいがちです。
そうしないためには、誰もがわかる物事と自社事業を結び付け、その事業が社会や消費者にもたらす有益性を示す必要があります。
その際に、調査結果や省庁の発表などの客観的データ（エビデンス）を引用し情報を伝えることで、情報の信頼度を大きく高めることができます。
今回であれば、日本シーム様は「日本はマテリアルリサイクル率が20％程度で、しかもこの約20年近く大きな変化がないこと」「廃プラスチックリサイクルを推し進めるためには洗浄技術の向上が不可欠であること」をあくまで客観的に解説することで、専門ではないメディアの記者にも納得感のある事業説明に成功されました。
市場動向を伝え、需要の高まりを伝える
日本シーム様は、先ほどご紹介した客観的データの活用に加え、廃プラスチック再生装置の導入が業界内だけではなく、プラスチックを製造する企業やプラスチックを使用するメーカーにも広がっていることをエントリーに記載されました。
このように、市場動向を伝えることで、事業の需要が今後も高まることを示すことができるのです。
特にビジネスメディアの記者にとって「ビジネスとしての成長性が感じられる事実」は必要不可決です。ビジネス誌の読者は当然、ビジネスパーソンが対象であり、どんなに素晴らしいことをしていても収益化が進んでいない話は読者にとって有益でないからです。
自社事業が市場においてどのようなポテンシャルを秘めているか、これからの世の中にどういったニーズが高まるのか、視点を「自社」でなく「社会」に置くことでメディアの興味は喚起できます。
このように、客観的データや市場動向を加えることで、自社だけが取り組む課題ではなく、幅広い人に影響のある価値の高い話であるとメディアに認識を持たせることができます。
多くの企業様がターゲットとされるビジネス誌のトップインタビューですが、取り巻く状況や世の中の流れを意識した情報発信をすることで、今メディアが取り上げる必然を明確化させましょう。
以上、特にBtoB企業様でトップインタビューや事業に関する情報発信を成功させたい企業様には、ぜひ参考にしていただきたい事例としてご紹介しました。
