「求人サイトは費用的に、
もう限界…」比較で選んだのは
‟人をアピールする”PR手法
ある調査データでは、2019年卒の採用数が「計画より少ない」と答えた企業が、約50%。
企業の半数が、「採用目標」を達成できていない状況となっています。
さらに、帝国データバンクが2013～2017年の間に調査したデータによると、人手不足で倒産した会社は、5年間で2.5倍増。「道路貨物運送」においては、直近で、前年度比2倍に急増しています。
2018年度「人手不足」で倒産した企業は、
なんと、過去最多の400件。
（東京商工リサーチ調査）
もはや、「人が採れない」「人手が足りない」など、悠長なことを言ってはいられないところまで人手不足の問題は、深刻化しています。
自社にどれほど素晴らしい「商品・技術・サービス」があっても、それを運用する「ヒト」がいなければ、倒産に追い込まれる。
近年の調査データが、この事実を如実に示しているわけです。
「求人サイト」では、応募がない。反応がない。
「求人サイト」は、採用コストが増える一方。
当社とご縁のある経営者様からも、このような声をよく耳にします。
いかに同業他社との競争に勝ち抜き、
優秀な人材を獲得、定着させられるか。
「求人サイトでは、もう限界」
「応募がほとんどなく、掲載料がもたない」
このような悩みを抱える企業が新たに取り入れはじめている、これまでと異なる「採用手法」があります。
それが、 「PR活動によりメディア露出を獲得し、優秀な人材を獲得する」という手法です。
求職者の７割が、「応募する企業の自社サイト」を閲覧する、という調査データが示している通り、「求人情報」だけでは、応募を検討する材料としては十分ではありません。
また、求職者が応募を決める際、どこを見ているかの調査でも、「報酬」以上に、「成長できるか」「会社理念・ミッション」「そこで働く人」「福利厚生」などを重視しているという、結果もああります。
このような「求職者が重視する情報」は、残念ながら、求人サイトや、求人広告では、伝えることが難しいものです。
当社サービスを利用している企業においては、知名度もない、予算もない、専任の広報もいない状況で、次々にメディア露出を獲得し、その恩恵を受けています。
認知度アップと同時に、採用人数が増え、結果的に採用コストの削減につながった企業の事例もあります。
「ネタもと」の最大の特徴は、メディア側から届く「取材リクエスト」。
毎月約60件の取材依頼が、登録企業だけが閲覧できる非公開サイトにダイレクトに届く仕組みを開発。
その半数が、企業、社長、社員、制度に関するネタ。
ネタもとが「採用に強い」のは、そのためです。
求人サイトの掲載料を比較検討する時間を、自社の魅力を発掘する時間、自社のファンづくりの時間に変えてみてはいかがでしょう。
