PRを外注するなら、
自社に「PRノウハウ」を
提供してくれる外注先を選ぶ
広報PR業務を外注する場合、どのような基準で外注先を選ぶべきか。
PRを外注するときに「必ずチェックすべき点」について紹介します。
PRのノウハウが自社に残るかどうか
外注先を検討する際、まず優先すべき点は、PRのノウハウが自社に残るかどうか。
つまり、「PRのノウハウを自社に提供してくれる会社かどうか」ということです。
PR会社の大半は、ノウハウを外部に公開していません。
なぜなら、「当社にしかできない」「当社だからできる」ことに価値があり、ノウハウを企業へ提供することにはリスクがあるからです。
そのため、PR会社を利用し、長期にわたり広報PR活動を続けても、自社にPRノウハウが蓄積されず、常に外注し続ける必要がでてきます。
そうなると、広報PR活動に潤沢な予算がとれる大手企業以外は、PRを外注し続けることは難しくなります。
昨今では、オウンドメディア、SNSなど、広報PR活動で使用するツールや媒体は多岐にわたります。自社内でライティングする機会も多くなります。
自社にライティングノウハウや、配信方法など、基本的なノウハウが蓄積されなければ、多くの業務を外注しなければならなくなります。
これでは、コスト的にも広報PR活動を続けることは難しいのではないでしょうか。
「メディアとの接点」を直接もてるかどうか
PR会社が保有する「メディアリスト」も、一般的には提供されない情報の１つ。PR会社にとって、メディアとのパイプが生命線でもあるからです。
PRを外注する際には、「どのような媒体のリストを保持しているか」や「保有するリストの数」なども、重要な検討要素になるが、多くのリストを保持しているPR会社でも、情報が古いリストの場合もあります。
また、たいていはPR活動を代行する会社がメディアとやりとりするため、企業の人間が、直接メディアのキーマンと接触する機会は皆無といえます。
当社のように「企業が、直接メディアのキーマンへ売り込む場」を積極的に提供している広報PR支援会社は、希少です。
さまざまな業種や、多くの企業のPR実績があるか
当然ながら、PRの代行実績が多ければ多いほど、「幅広い戦略やノウハウ」を持ち合わせているといえます。
月に10社のPRを請け負っているPR会社と、100社近いPRを請け負っているPR会社では、保有するノウハウに雲泥の差があります。
とくに、100社近い企業のPR活動を代行している場合、「同業他社」だけでなく「類似の業種」「異業種」などの成功事例など、幅広い「戦略・戦術」を持ち合わせています。
このような理由から、PRを外注する場合には、PR会社の「クライエント企業数」や「幅広い業種のクライエント」なども、重要な検討要素といえます。
現在、「ネタもと」ベーシックプランのご利用企業様が、約500社 （※2019年9月末時点）
さらに、「広報PR担当者サポートサービス」オプションプランをご利用の企業様が、約70社 （※2019年9月末時点）
約570社のPR活動を、経験豊富なPRアドバイザーがサポートしています。
【１】PRのノウハウを提供してくれる
【２】メディアとの接点を提供してくれる
【３】多種多様な企業への支援実績がある
「PR業務を外注したい」という場合は、これらをもとに選ぶとよいです。
