こんにちは。株式会社ネタもと 広報プロデュース部です。
本コンテンツでは、広報担当者の方の「業務のヒント」となる情報をご紹介します。
今回のテーマは「ターゲットメディアを明確にしよう」です。
プレスリリースは「誰」に向けた情報なのか、そしてどのメディアを通じて伝えるのかを想定して作成することが大切です。同じテーマのプレスリリースでも、想定するメディアによって、タイトル、本文も表現が変わります。
プレスリリースを作成するにあたり、どのような準備をしておけばよいか、そのポイントをお伝えします。
ターゲットメディアをリストアップしておく
まず、プレスリリースを作成する前に、自社が発信したいテーマを取り上げているメディアをピックアップします。自社の情報を伝えたいと思うメインターゲットはもちろんのこと、サブターゲットまで想定しましょう。
例えば、製造業に関係する事業を行う企業であれば、メインは製造業の現場責任者、サブは製造業の経営者などです。発信するテーマによって、メインとサブが入れ替わることもあります。
伝えたいターゲットが明確になったら、どのメディアがターゲットに情報を伝えるのに有効かを考え、メディアをリストアップします。メディアごとに「誰にどのような情報を伝えるためのメディアか」があり、その求めるテーマに自社が発信したい情報を絡めてニュースを作ることを意識します。
ターゲットが明確だと自社の商品やサービス、取り組みが誰のどのような課題を解決できるのかも具体的に表現できます。また、伝えたいメディアが明確になると、そのメディアの特集、連載など、紹介されているテーマに必要な情報が網羅されたプレスリリースを作成できるため、興味を持たれる確度が上がります。
リストアップするメディアが浮かばない場合には
広報担当になったばかりだと「どのようなメディアがあるか、あまり多くは知らない」という方もいます。その場合は、媒体研究の時間を作りましょう。
忙しくても隙間時間でスマホやPCがあれば業種、テーマでインターネット検索をすることができるので、ニュースや記事を見ながら「このような紹介をされたい」という記事がどのメディアの記事なのかをピックアップしておきます。
また、競合の企業が紹介されているメディアも参考にできます。
中には「PR」表記のある広告もありますので、広告でなく記事であるかどうかも確認します。
新聞であれば一般紙、業界紙など、雑誌はカテゴリ、業界ごと、テレビは報道番組、情報番組、Webメディアであれば、総合ニュースからテーマ、業界ごとなど、それぞれ紹介される情報の傾向がありますので、まずは各メディアをみてリストアップし、自社のターゲットメディアを作りましょう。
ターゲットメディアを日々チェックしよう
ターゲットメディアをピックアップしたら、さらにそのメディアの「どのコーナーを狙うのか」も、リストアップした一覧に記載し、記事や放送をモニタリングします。継続して見ていくと、より深くメディアが求める情報を想定できるようになります。
「営業」の仕事が提案する先の企業を研究し、その企業にあった提案を行うと同じように「会社の営業担当」とも言える広報も「情報に興味をもってもらいたい」と思うメディアのことを知らないで情報提供することはできません。
特にメインターゲットとなるメディアは、知るだけでなく、そのメディアのファンとなれるよう媒体を熟知することが大切です。
ある広報の方から「ここまでピンポイントでターゲットとするメディアを絞ったら、他のメディアに興味をもってもらえないのでないか」と心配されたことがありました。
しかし「ターゲットメディアを決めることで解決する課題やテーマを絞れて、目を引くタイトルを付けることができ、結果、他のメディアにも興味を持たれ紹介された」と、ニュースの仕立て方がレベルアップしたとの感想もありました。
何本もプレスリリースを作成する広報担当は、会社が伝えたい視点から情報をまとめがちですが、伝えたい相手に必要な情報でなければ一方通行になってしまいます。
常に社会を意識し、自社視点ではなく、外からの視点から自社の情報を見ることが大切です。
また、プレスリリース１本ごとに目標が設定できることで、結果を振り返ることができ、プレスリリースのレベルアップに向けたPDCAサイクルを回すこともできます。
今回お伝えしたポイントを参考に、ターゲットとなる人や会社に情報を届く確率を上げ、社会に影響をもたらすプレスリリースが作成できるようチャレンジしてみましょう。
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