こんにちは。株式会社ネタもと PRプロデュース部です。
本コンテンツでは、広報担当者の方の「業務のヒント」となる情報をご紹介します。
今回のテーマは「データから強みを伝える方法」です。
会社は行っている事業の専門家であり、事業を進める中で得られるデータは他にはない唯一無二の情報です。時には、そのデータから最新の社会傾向が見えることもあり、そのデータの内容がニュースとなり得るケースもあります。
そこで、今回はデータを活用した情報発信方法についてご紹介します。
数の変化を見てみよう
BtoC事業を行っている会社であれば、一般消費者が購入する商品の動向から、社会傾向を読み解くことができます。一時期低迷していたが復活した商品、購入する層が変化した商品など、データに変化があった商品は、何が理由で変化したのかを分析します。この数年ではコロナ禍が影響した商品などが多いのではないでしょうか。
また、全国展開している商品であれば、エリアごとの傾向はないかなど、同じデータでも視点を変えて分析することもひとつです。BtoB商品であれば、利用する企業の規模や、業界の変化、利用するきっかけとなった課題の変化などがあります。BtoC、BtoBともに、情報発信のストーリーは、データから分かる社会傾向を発表し、その後に自社商品、サービスがどのように役に立つかをまとめたものになります。
お客様アンケートを活用しよう
商品やサービスのデータ以外には、お客様アンケートを活用することもできます。以前から蓄積してきたアンケートデータを分析する方法と、新たにアンケートを実施するケースがあります。アンケートに関しては、どのような質問をするかがポイントになります。より興味を引くデータとなるには、意外な結果や、話題になっている時事ニュースに関連ある内容が必要です。
蓄積したアンケートデータは、広報PRで情報発信することを想定した内容でないこともあるため、継続してアンケートデータを発表することを考えると、質問事項から考え新たなデータを取り始めることがおススメです。
お客様にアンケートのご協力をいただく場合は、10問以下など答えていただきやすい質問数にします。アンケートに答えていただく方法は、店頭でのアンケートもありますが、最近はSNSが主流です。キャンペーンとしてプレゼント付きのアンケートも見ると思いますが、多くの回答を得るための方法になります。
また、お客様だけではなく一般に向けてアンケートを実施することもできます。その際はインターネット調査ができるサービスも多くありますので、それを活用します。
広報担当の方から「どのくらいの人数にアンケートを取ると良いですか？」と質問をいただきますが、世の中の傾向となりますので、多ければ多いほど信憑性の高いデータとなります。ただし、人数が多いと調査予算も高くなりますので、可能であれば1000人以上、ターゲットが絞られている調査であれば300人以上でも発表できるデータになります。
「毎年恒例の発表」など、発表計画を立てよう
データを活用した発表は1年で終わりではなく、継続することが効果的です。例えば、毎年同じ時期に同じテーマのデータを発表すると、３年、５年と経過するごとに「今年はどうかな？」と発表を待つ人もでてくる可能性があります。１つで良いので「〇〇調査2023」など、事業に関連するテーマで毎年継続しデータの結果を発表することにチャレンジすることはおススメです。
また、年間の情報発信計画を立てる際に、データやアンケートを活用した情報発信も、どのペースで情報発信するか計画を立てます。毎年恒例の発表とは別に、直近で予測される時事に合わせたテーマを考え、準備のスケジュールも含めた発表のタイミングを決めます。年間の後半はテーマを決めにくいこともありますので、その際は発表するペースのみ決めておきます。
商品やサービスの情報発信は広報だけでコントロールできませんが、データや調査に関しては広報が主体で進めることもできますので、定期的な情報発信を行える方法にもなります。
以上、今回は「データから強みを伝える方法」をご紹介しました。
BtoC、BtoBともに使える方法ですが、特に新しい発表がない企業にはデータの発表を通じて自社の強みや、既存の商品・サービスを伝えることができます。
「伝えなければ伝わらない」継続した情報発信の1つとして、是非チャレンジしてみてください！
