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テレビメディア攻略において一番大切なこととは

テレビメディア攻略において一番大切なこととは

こんにちは、株式会社ネタもと メディアリレーションズ部です。

本日は企業広報の方からよくいただくご質問、「テレビに取り上げられたいのですが何が必要ですか?」について、ヒントを提供させていただきます。

広報活動を行うにあたって、多くの企業様がテレビ露出を目標としています。

近年では「若者がテレビを見なくなった」などとも言われますが、それでもテレビは非常に影響力の大きなメディアです。報道番組やドキュメンタリー番組、最近はバラエティ番組において企業が取り上げられることも増えました。

影響力が大きいだけに、全国すべての企業広報さんがアプローチしていると言っても過言ではありません。某・企業ドキュメンタリー系番組のプロデューサーさんは、1日に1,000通を超えるメールやプレスリリース、企画書が届くとおっしゃっていました。まさに激戦区です。

当然、残念ながら、その量の情報すべてに目は通されません。メールタイトルやプレスリリースタイトルなどで大雑把に仕分けられますが、その取捨選択には絶対的なポイントがあります。これは番組の内容問わず、全てのテレビメディアに共通です。

それは、「このネタは映像化することができるか」です。一般に「画(え)づくり」とも言われます。

テレビメディアにとって一番大切なのは、いい画を撮ることです。テレビにおいて、映像なく説明される情報は1秒たりともありません。

例えば、【ハワイで大人気のスイーツ店が日本初上陸】という情報であれば、視聴者に「番組で取り上げるだけの話題性がある情報ですよ!」ということを示すためにも、まず冒頭に歩道を埋めるほどの長蛇の列の“画”が必要になります。でもそれだけでは、2秒ほどしか時間がもちません。ハワイでの人気ぶりがわかるような現地映像、列に並ぶ人のコメント、店長のコメント、このスイーツの特徴がよくわかるキッチンでの製作風景、レポーターの試食・・・これでやっと1分半くらいでしょうか。

このように、テレビスタッフさんは受け取った情報がどんな画になるか、それはどのくらいの放送分数(尺)が取れるかを、常に頭の中で変換しながら選別しているのです。

つまりテレビ番組にアプローチする際には、

●いま番組で取り上げる必然(社会性、公益性、話題性、時事性、注目性など)は何か
●どんな画が撮影可能なのか
●どれくらいバリエーションのある撮影シチュエーションや取材対象者を提供できるのか

といった、「映像でどう表現できるか、何分くらいの尺が撮れるか」をイメージできる要素を揃えることができないと、検討の俎上(そじょう)に載ることすらないでしょう。

ひとつ、事例をご紹介します。その企業様は開発したVR技術を他社サービスに提供するBtoB事業を行っていらっしゃいました。あるとき、大手ハウスメーカーさんの不動産内見サービスにVR技術が採用され、その情報を弊社のリクエストを通じてテレビのニュース番組にエントリーされたことがありました。

<ネタもとリクエストとは>
ネタもとサイトが提供するサービスのひとつ。ネタもとに登録しているメディア関係者から寄せられる、月60件以上の「いま欲しいネタ」リクエストに自社情報をエントリーし、マッチングを実現します。マッチングが成立するとメディアから連絡があり、取材や掲載につながります。メディアがいまどんな情報を求めているのかを知ることができ、またエントリーに対するレビューを今後の広報活動の参考にしていただけます。

ハウスメーカーさんが日本有数の大手企業だったこと、またその頃はまだVR内見サービスは珍しかったことから、ニュース番組のディレクターさんも興味を示してくださいました。しかし、

「VRでどのように内見できるのかはゴーグルをした人にしか見えず、テレビカメラが撮影できるのはゴーグルをした人の様子しかない。これでは視聴者には何も伝わらず、3秒以上同じ画だったらチャンネルも変えられてしまう」

という理由から、話はペンディングとなってしまいました。企業様はゴーグルの中の映像をいつも見ていたので、テレビカメラの視点をすっかり失念していたのです。

このレビューを基に、この企業様は部屋を見渡した時の見え方やオペレーターとのやりとりなど様々なシチュエーションの映像をデータで用意し、なぜいまVR内見に注目すべきなのか、開発者がどんなことをコメントできるか等も添えて素早く追加情報を送り、晴れて取材決定をいただくことができました。

もちろん、画があれば何でもテレビで取材してもらえる訳ではありません。他のメディアと同様、様々な要素が当てはまることが必要です。が、大前提として【画が有る】ことは必須です。

テレビアプローチの際は、取り上げてほしい情報だけでなく、どんな“画づくり”ができるのかを先方に伝えると、他社より目を引く情報提供になるかと思います。

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