こんにちは、株式会社ネタもと メディアリレーションズ部です。
今回は、ギスギスした話で大変恐縮ですが、メディアと企業広報さんの間で一番多いトラブルでもある【原稿チェック】についてお話ししたいと思います。
ネタもとのサービスを活用いただき、晴れて企業様とメディアがマッチングに至るのは、私たちメディアリレーションズ部にとって非常に嬉しい瞬間です。記事になるといいな、どんな記事になるのかな、と、陰ながらワクワクしております。
しかし取材後数日、お怒りの企業様やメディアからご連絡をいただくことがあります。
企業様からは
「メディアが一向に原稿を送ってくれないので電話したら、掲載前の事前チェックはできないと言うんです！非常識じゃないですか？」
「『原稿確認をお願いします』とメディアからメールが来たので、赤を入れて戻したら、文章は修正できないって言われました！どういうことですか？」
メディアからは
「先日ご紹介いただいた企業さん、ゲラを送ったら、当日の社長さんの発言を丸々１段落カットしろとか、取材時に話していないことを加えるような赤字添削が入ってきました。どうなっているのでしょうか」
などなど。
そう、【原稿チェック】は何かと揉めることが多い工程ですよね。
まず結論から申し上げますと、掲載前の記事原稿のチェックや修正はできないこととなっております。
理屈っぽくなりますが、記事や番組など、メディアのコンテンツの著作権はメディア側に帰属します。コンテンツ制作のために稼働したスタッフのコストなども当然、メディア側の負担です。
そんな自らの著作物である記事原稿を、取材対象者とはいえ他者に確認を取る義務は、メディア側にはありません。
また、メディアが必ず取材対象者に記事内容を確認し、言うとおりに修正していたら、もうそれは客観的な報道を行っているとは言い難いですよね。いわゆるただの“提灯記事”になってしまいます。
ではなぜ、企業様は原稿チェックが「当然」と思ってしまうのでしょうか？
おそらくは、特に広報初心者や兼務の方だと、雑誌やWEBメディアへの広告出稿もご担当されているからではないかと思うのです。
広告は、広告主である企業様が、掲載日も内容もすべて決定権を持ちます。ですので最終入稿日まで、写真の差し替えや文言の変更も可能ですし、企業様が望む内容のみで進めることができます。
しかし記事は広告ではありません。著作権者であるメディア側にすべての決定権があり、掲載日も掲載内容もメディアの一存で進めることができます。
とはいえ現状、取材後にライターや編集者から「内容を確認してください」と、原稿が送られてくることはよくあります。
しかしここで注意したいのは、原稿が事前に送られてきたから自由に改変してもオッケー！ではないということです。
多くの場合、メディア側はあくまで、商品名や人名、業績数字などの事実関係確認だけのつもりです。このとき、事実関係だけでなく、取材時に話したコメント内容や言い回しにまで赤ペンを入れてしまうと（※）、メディアの常識からすると「いやいやそれは違うでしょ・・・」と思われてしまいます。
※もし取材時に話した内容と違ったり、内容に齟齬があったりする場合は、ただ赤を入れるのではなく「そういう意味ではない」ということをキチンと説明して、メディア側に直してもらいましょう。
このように、何かとトラブルの多い原稿チェックですが、平和的に解決できた例もたくさんあるのです。
あるベンチャー企業様が、ネタもとメディア交流会でトップインタビュー枠のあるWEBメディア記者と出会いました。社長のご経歴が、記者が探していたテーマとかなり近かったことから、トントン拍子に取材が決定しました。
＜ネタもとメディア交流会とは＞
ネタもとが開催する、メディア記者と出会えるオンラインイベント。参加する記者30～50名と1on1でコミュニケーションを取ることが可能。その場で話せなかった記者も含め、翌日に全参加メディアの連絡先を企業様に共有します。貴重なメディアリストとして、今後の広報活動に役立てていただけます。
社長はメディアにインタビューされるのが初めてとのことで、かなりサービス精神旺盛に、いろいろとお話をされたそうです。
取材後、メディアから事実関係の確認のため原稿が送られてきました。数字や名称などに誤表記はなかったのですが、改めて通して読んでみると、社長はプレス未発表の事業情報についても具体的に話してしまっていました。
困った広報ご担当者様は記者に連絡し、自身も取材の場にいたにも関わらず、その場で社長のオフレコ話を制さなかったことをまずお詫びしました。そして未発表の事業情報について、この部分をこんな風にぼかした表現にすることを検討いただけないか・・・と、真摯に相談されたそうです。
冒頭から申し上げている通り、本来メディア側は修正を断ってもいい立場です。しかし、記者も人間なのです。自らのミスを詫びた上で相談してきた広報ご担当者様の気持ちに免じて、何とか両者の妥協点を見出してくれました。結果、記事はメディアにも企業様にも納得のいく内容に着地しました。
上記の事例は、本来は無いほうがよいトラブルです。しかしメディアリレーションは、その名の通り記者と広報担当者がお互いに信頼関係を築くことに本質があります。
ただ赤字添削をして返信するのではなく、相手の仕事をリスペクトし、誠意をもって接すれば、ルールブック一辺倒ではない展開にもなるから面白いのです。
広報に携わる皆様も、原稿チェックのルールを守ることが大前提ではありますが、もし本当に困ったことが起きたら一方的に意向を伝えるのではなく、まずはメディアと向き合うことを強くお勧めします！
記事の内容は、以下の動画でもご覧いただけます
